サステナビリティ分野

本来、サステナビリティ(サステナビリティ)は「経営そのもの」と言われているように企業活動のほぼ全ての側面に関係する要素であり、『企業競争力を強化するために必要不可欠である』という認識を強く持たねばなりません。これからは「本業を通じたサステナビリティ」から「サステナビリティを核とした経営」へと発想を昇華させる必要があるでしょう。

弊社では、サステナビリティを貴社の企業価値につなげることに特徴を持ちます。
そのため、あるべき姿からバックキャスティング思考で経営全体を見直すお手伝いをいたします。組織や仕組みを整えるご支援(ハード面)と風土や気づきを増やしていくご支援(ソフト面)の両方を使いながら経営層から一般社員まで社内を巻き込み、貴社のあるべき姿を実現するご支援をいたします。

貴社のあるべき姿を実現するご支援

企業価値向上(サステナビリティと経営との統合)

近年では、「本業を通じたサステナビリティ」は常識となっており、自社の強みや特徴、技術などを活かしてサステナビリティ活動を展開していこうという企業は多く存在します。

しかし現実には、「本業を通じたサステナビリティ」として環境配慮型製品を紹介しているだけであったり、どのような分野でどのように自社の強みを活かしていくのか具体的なアイデアがないまま「本業を通じたサステナビリティ」を標榜しているだけの企業も少なくありません。

一方、先進的な海外企業では、経営のコア・コンセプトとして、あるいは重要な経営戦略としてサステナビリティを位置づけています。サステナビリティの視点から、新しい事業領域・市場といった成長機会を発掘したり、バリューチェーン全体のプロセス改革を行うことでコストダウンを実現したり、ステークホルダーコミュニケーションによってブランド価値を向上したりと、競争力強化のためにサステナビリティを使っているのです。

弊社では、お題目になりがちな「本業を通じたサステナビリティ」から脱却し、経営とサステナビリティの乖離を無くすべく、あるべき姿からサステナビリティの視点とバックキャスティング思考で経営全体を見直し、イノベーションのヒントを見出すお手伝いをいたします。またそこから具体的なアクションを起こし、イノベーションを実現するには、社内の理解と協力を得ることが大前提となります。弊社が培ってきたチェンジ・マネジメントの手法や、オリジナルフレームワークを使いながら社内を巻き込み、経営とサステナビリティの一体化を図ります。

社内浸透(社員のマインド、組織風土の改革)

サステナビリティが浸透しない理由は企業によって異なっています。トップや経営陣がボトルネックになっていることもあれば、サステナビリティ部門のコミュニケーションの仕方に問題があることもあります。そもそもサステナビリティを始めたばかりの企業では、どこから手を付けてよいかに悩まれているケースもあります。

そのため弊社では、お客様の課題に合わせて様々な社内浸透プログラムをご用意しています。また、対象者や課題・目的に合わせて細かなカスタマイズを行ったり、オーダーメイドのプログラムもご提供しています。

弊社が実施するサステナビリティ社内浸透 メニュー

弊社の組織浸透にはいくつかのメニューがございます。課題や目的によって手法を使い分け、あるいは複数の手法を組み合わせてご活用いただくことをお勧めします。

社内浸透 メニュー

事例

ワールドカフェを活用した組織浸透施策

部門・役職など幅広く参加いただく、ワールドカフェ形式のワークショップです。途中で2回程度、ファシリテーターが問いを投げかけます。企業理念に関することや、仕事に対する価値観など、敢えて漠然としたテーマを投げかけるのがポイントです。
ディスカッションを続けているうちに、自然と事業や仕事の社会的意義を再認識することができます。

ワールドカフェを活用した組織浸透施策

ワールドカフェの様子

ワールドカフェの様子

マネジメント強化(サステナビリティ戦略・方針策定、PDCAの仕組みや体制作り)

サステナビリティは単に外部からの要請にひとつひとつ答えていけばいいものではなく、ポリシーやあるべき姿を明確にし、そのために必要な要素を意思を持って選んでいくことです。そのためには事業戦略と同様に具体的な目標が必要であり、サステナビリティの観点からしっかりとした現状分析を行うことが全ての基礎であり出発点と言えるでしょう。

また、計画と評価・検証の仕組みが機能していれば毎年サステナビリティレポートのネタ探しのために多大な労力を割くようなことも避けられます。

弊社では「サステナビリティと言っても一体何から考えたらいいのだろうか」、「自社はやるべきことが本当にできているのだろうか」などから、「サステナビリティの計画はどのようにつくればいいのか」、「評価・検証の仕組みをどのように機能させればいいのか」といったお悩みを解決するご支援をいたします。